ホワイトペーパーって何?電子ブックで配信するメリットと公開事例まとめ
- 12258
- views
ホワイトペーパーという単語を聞いたことがあるでしょうか。直訳すれば「白書」であり、政府機関などが公式に発行する年次報告書を指すことが一般的です。しかし近年ではマーケティングツールの一種として、特にIT業界を中心に、特定の商品やサービスの利点や特徴をアピールするための文書として使用されることが多くなってきました。
そういったホワイトペーパーを活用することで、製品等の優位性の訴求や新規ユーザーの獲得へ繋げることができます。インターネット上で配信されることが多く、PDFを中心にさまざまな形式が採用されています。デジカタジャーナルでは電子ブックでの掲載を強くオススメ。今回はその理由と、ホワイトペーパーの活用法について詳しく見ていきたいと思います。
もくじ
1. ホワイトペーパーの種類とWebでの公開事例
2. ホワイトペーパーを電子ブックで配信しよう
3. まとめ
ホワイトペーパーの種類とWebでの公開事例
ホワイトペーパーの概要は、冒頭でお伝えした通り。自社サービスを広めるためのマーケティングツールとして、なかなか優秀であるといえます。
こちらの資料はオンラインなどで誰にでも見せることができますが、閲覧やダウンロードをする前にアンケートを取ることで顧客情報の収集も可能にします。
アンケート内容は設問が多くなるほど、回答のハードルが上がってしまうので
より多くの情報を求めたいところではありますが、最低限の情報収集に抑えることをオススメします。
では、実際にどういった種類の資料が配布されているのでしょう。
目的別に分けてみましょう。
ホワイトペーパーの目的
- 用語集や製品紹介などサービスを始めるための入門資料
- 具体的な活用法や課題解決のヒントを示したハウツー資料
- 実際の事例紹介
- レポート資料(イベントレポートや調査レポートなど)
- 最新トレンドやサービスなどをまとめた旬の情報資料
現在Web上で公開されている資料を見ていくと、だいたい上記の5パターンに分かれています。
どれもユーザーのニーズを満たすために作成されていることは間違いありません。Webサイトだけではわからない情報や、知りたい事柄別にまとまっていることなどを取り入れることができるため、要求が顕在化しているターゲットにリーチしやすい資料といえるでしょう。
それでは、それぞれのタイプごとに事例を交えて見ていきたいと思います。
用語集や製品紹介などサービスを始めるための入門資料
事例1:ネットワーク関連ツールメーカー
■用途・・・そのサービスや業界全体に対して認知を深めてもらい、見込み客獲得を目指す
特定のサービスを開始しようとする時、その内容や詳細について出来る限り調べてから、競合他社と比較して選ぶという流れが現在では一般的になっています。
また製品やサービスが複雑であればあるほど、機能はもちろん用語についての知識も求められます。
用語集は社内でも比較的作りやすいホワイトペーパーでありながら、導入を検討しているユーザーにとっては非常に有益な資料となります。
また、業界やサービスに興味はあってもあまり詳しくはないというニーズを持つユーザーも、用語集を必要としています。
サービスの用語のみならず、業界全体の用語を解説しているような親切設計であれば、作成している会社への好感度も上がることでしょう。
潜在的なニーズを持つユーザーにアプローチしやすいので、わかりやすく詳細な資料にすることが求められます。
また、こういった入門資料は、すでに確度が高いユーザーにも選ばれる傾向にあるため、ダウンロードしたユーザーに対してのきめ細かいアフターフォローが重要です。
一歩進んだ導入事例や活用方法などをお知らせすることで、満足度を向上し、見込み顧客の獲得に役立ちます。
具体的な活用法や課題解決のヒントを示したノウハウ資料
事例2:Webマーケティングメディア
■用途・・・抱えている課題の解決方法や、サービスの活用法を知ることで信頼度を高め、購買行動に繋げる
サービスや製品を利用すると、どのようなメリットがあるのか。また、どういった活用法が考えられるのか。業務の効率化や目標達成のために取り入れるサービスやソリューションであればあるほど、導入後にどれくらい活用できるのか? という視点は非常に重要なポイントになります。
たとえばコンテンツマーケティングなどの手法を解説した資料は、広い範囲のユーザーに役立つため、あらゆる業界からダウンロードされるかもしれません。
製品やサービスなど自社のアイテムを広める際も同様に、「システム導入で売上が2倍に!」などという明確な課題解決に結びつくタイトルが必要です。
実際の事例紹介
事例3:ITベンダー
■用途・・・実際の利用者の声や成功体験を共有することで、導入意欲を向上させる
どのような企業が、どんな成功を収めているのか? という導入事例は、実はもっとも有効なアプローチ方法ともいえます。特に同業他社や自分の見知った会社がサービスや製品を使用したことにというような情報は、購買意欲の上昇につながりやすく、成功イメージが膨らみやすくなります。
実際に皆さまもB2B取引だけではなく、日常生活で購買活動や旅行の予約などを行うときには、レビューやクチコミといったリアルな情報を参考にする方も多いのではないでしょうか。
レポート資料(イベントレポートや調査レポートなど)
事例4:総合IT企業集団
■用途・・・セミナーやマーケットレポートを通じてさらに理解度を深めてもらい、購買の決め手に貢献する
レポート系の資料も、ユーザーに喜ばれる価値の高いコンテンツのひとつです。業界についての情報やセミナーなどのイベントレポートであれば、サービスを比較検討したいと考えている層や、そういったイベントに参加しようとしている方に興味を持たれやすく、検討段階に入っている確度の高いユーザーを獲得できるかもしれません。
調査レポートでは、その分野の実態調査や自分では手に入りにくいデータなどをまとめます。課題解決にレポートを役立てたいという希望や、市場の実態に興味を持っている方がターゲットとなるでしょう。潜在的なニーズを持ったユーザーから顕在層にまで広くリーチしやすく、利便性が高いのでダウンロードされる確率は高くなるかと思います。独自の調査レポートを作成するためには、正確なリサーチが必要となるため手間はかかりますが、アンケートサイトやリサーチ会社等を活用して、良質なコンテンツを作成してみてはいかがでしょうか。
最新トレンドやサービスなどをまとめた旬の情報資料
事例5:次世代マーケティングツール運営
■用途・・・旬の情報やサービスをわかりやすくまとめることで、新規顧客開拓に役立てる
IT業界は特に、情報の鮮度が命です。しかし、最新トレンドやサービスを追いかけることはなかなか大変。旬のネタを逃さないように、ホワイトペーパーや電子ブックなどにまとまっていると、助かるユーザーも多いのではないでしょうか。そういった情報を取り入れる中で、周知したい独自の製品やソリューションなどにも触れさせることができるので、まだ認知していない新規顧客の開拓にも役立ちそうなホワイトペーパーです。
ホワイトペーパーを電子ブックで配信しよう
それでは実際にホワイトペーパーを作成した場合、ほとんどの方が「PDF」でWebサイトに掲載しよう! と考えるのではないでしょうか。もちろんPDFはどんなデバイスでも閲覧することができ、また、データのデザイン崩れが起こらない、優れた配信形式であることは間違いありません。
ただ、何度か当デジカタジャーナルでも取り上げたように、PDFにもデメリットはもちろんあります。
特に、今回のように「マーケティングツール」としてホワイトペーパーを活用しようとする時、一番懸念されるのは「解析」の部分です。
せっかくの営業ツール、どれくらいの人がどの程度の時間、何ページを閲覧しているのか? など、ユーザー動向の把握は必須であるといえます。
しかしPDFでは、リンクをクリックした数を取得することはできても、資料を閲覧している間の挙動を収集することはできません。
そこで配信方法として最適なのが「電子ブック」形式にすることです。
サービス形態にもよりますが、電子ブックサービスではWebページと同じように、アクセス解析ができるサービスが多くあります。
マーケティングの成功を確認するためにも、アクセス動向を分析することが必要不可欠な要素であるので、ホワイトペーパーの配信には「電子ブック」を強くお勧め致します。
ebook5とは?
PDFや画像データを専用の管理画面にアップロードすることで、誰でも簡単に電子ブックが作成できるサービスです。スマホ・タブレット・PCなどデバイスを問わず、最適な表示で閲覧できます。また、PDFよりも表示速度が早いので、ユーザーのストレスも軽減! 無料トライアルも用意しておりますので、まずはお試しを!
ebook5の特徴をもっと詳しく!
https://www.ebook5.net/summary/
■こちらの記事もお勧めです。
PDFのホワイトペーパーを電子カタログに変えるメリット6選
デジタルカタログ(電子カタログ)とPDFの違い
まとめ
いかがでしたでしょうか。
ホワイトペーパーと一口に言っても、目的によって様々な使い方ができることがおわかりいただけたかと思います。
コンテンツマーケティングが盛り上がっている昨今ですが、こうしたホワイトペーパーも紛れもないコンテンツ。価値あるコンテンツを最適な方法でターゲットユーザーに届けるためにも、電子ブックでの配信をご検討いただければ幸いです。
デジカタジャーナルはWebマーケティングの株式会社ルーラーが運営しています
Cookie等情報の送信と利用目的について