こんな方法があったのか!?デジタルカタログを活用した画期的な事例集
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旅行業界や大学・専門学校など、パンフレットをデジタル化してWebサイトなどで公開している業態も増えてきました。郵送にかかるコスト削減はもちろんですが、ユーザーの観点からしても、個人情報を開示することなく興味のある内容のパンフレットを閲覧できるためメリットの大きい取り組みといえます。
最近ではカタログやパンフレットの閲覧・送付と合わせた、Webコンテンツを公開している企業も多くあります。
紙の資料は撤廃、パンフレットから入学手続きまでWebで完結
たとえば、東洋大学さまでは紙媒体での資料配布を一切行っておりません。大学案内はもちろん、願書も印刷物では作成していないようです。さらには出願から入学手続まで、すべてWebで完結する仕組みになっているとのことです。
(出典:http://www.toyo.ac.jp/nyushi/tws/)
Web会員に向けたサービスでは最新情報の配信やパンフレットの閲覧だけでなく、自分に合った入試を探す「入試プラン検索」や「LIVE授業体験」など画期的な試みが多く執り行われています。
(出典:http://www.toyo.ac.jp/nyushi/tws/)
公式サイトには動画も公開。紙では伝えきれないから、Webに集約したという試みです。他大学とは一線を画したコンテンツで、最大限にWebを活用されていますよね。
登録はメールアドレスのみとシンプルで申請しやすい仕組みになっています。
(出典:https://member.nyushi.toyo.ac.jp/nyushi/member/verification/)
オンラインカタログの閲覧にも個人情報入力が必要な場合がありますが、ユーザーは面倒に感じてしまうことも。こうした必要最低限の情報入力でのサービス提供は、登録数を増やす効果的な方法のひとつかもしれません。
ARアプリでカタログ掲載商品を、お部屋にお試し配置
次に紹介致しますのは、カタログとARアプリを効果的に連動させている、スウェーデン発祥の家具販売店IKEAさま。
(出典:http://www.ikea.com/ms/ja_JP/virtual_catalogue/online_catalogues.html)
「IKEAカタログ」アプリをダウンロードすると、カタログに掲載された新しい商品などを自宅で試すことができるそうです。AR機能を使うことで、実際に部屋に家具を置いてみるとどのように見えるのか、シミュレーションが可能!お店が遠くてなかなか足を運べない、来店前にある程度目星をつけておきたい、というお客さまにもピッタリのサービスですね。
(出典:https://play.google.com/store/apps/details?id=com.ikea.catalogue.android&feature=search_result&hl=ja)
現在は価格改定のため、Webでのカタログ閲覧は終了しているとのこと。アプリではチラシやその他の出版物もあり、商品の細かいディテールをチェックできます。今年秋には2016年版カタログが登場する予定だそうなので、楽しみに待ちましょう。
個人をブランディングするデジタルカタログで、あなた自身を見える化
デジタルカタログを少し変わった切り口で活用されているのが、株式会社インサイト様。広告のプロが個人個人の特長や強みをブランディングして、一冊のブックを作成してくれる、パーソナルブランドブックというサービスを運用しています。
(出典:http://pbb.jp/)
徹底的なヒアリングのもと、8ページの冊子PDFにて納品。すべてプロのコピーライター、デザイナーが制作を手がけていらっしゃるそう。
もちろん、デジタル版(EBOOK)での閲覧が可能なのでSNSやメールでのシェアにも便利です。営業ツールとして心強い味方になってくれるのではないでしょうか。
※EBOOKの更新期間は一年間、更新可能(2015年7月現在)。
Webサイトではデジタル版のサンプルも閲覧ができます。
(出典:http://ebook.pbb.jp/sample/)
どの事例もそれぞれ特徴的な仕組みを取り入れて運用されていることがわかります。ターゲットが定まっているからこそ、ユーザーから求められているものを反映したコンテンツ作りがしやすいともいえますね。
このようにデジタルカタログは、ただWebサイトに掲載するだけではなく、異なる仕組みと連動させたりカタログの機能に工夫を凝らすことで、核となるコンテンツへと成長していきます。デジタルだからこそできる動きのある見せ方や音声・音楽の挿入はもちろん、今回紹介したような取り組みはデジタルカタログの可能性をさらに広げてくれるのではないでしょうか。
まずは今お手元にある資料やパンフレットを電子化してみませんか?Web施策への、新しいアプローチが生まれるかもしれません。
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