電子ブック導入で考える5W1H!目的やターゲットに併せて最適なサービスを選ぼう
- 16818
- views
電子カタログやデジタルブックを導入しよう、と考えた時に決め手となるポイントはいくつかあります。たとえば料金や目的に応じた選定方法など、デジカタジャーナルでも今までにいくつかご紹介してきました。今回は、5W1Hの考え方を例に取り、電子ブックがなぜ必要なのか? という初期段階から作成したブックの運用方法まで順を追って見ていきたいと思います。
トップ画像:© k_yu – Fotolia.com https://jp.fotolia.com/id/144939132
もくじ
1. WHY -なぜ必要なのか?-
2. WHAT -何をするのか?-
3. WHO -誰が見ることを想定しているのか?-
4. WHEN -いつから使いたいのか?-
5. WHERE -どこで閲覧されるのか?-
6. HOW -どうやって運用するのか?-
7. HOW MUCH -価格・・・おまけのプラス1H-
8. まとめ
※関連記事
電子ブックを作成しよう【目的別】サービス選定の決め手をまとめました
検索 第一歩 電子カタログ制作の第一歩!作成サービスを比べてみよう【2016最新版】
WHY
-なぜ必要なのか?-
電子ブックがなぜ、今必要なのか。ぼんやりとした希望を具体化してみましょう。
たとえば、
- 会社のパンフレットを紙媒体で配布している
- より効率的に宣伝したいのでWebに載せたい
- PDFでは表示速度が遅く、見にくいので電子化をしたい
というような考え方で問題ありません。
何となく、「せっかくカタログやパンフレットがあるからWebサイトに載せようかなぁ」という状態だと、とりあえずPDFでいいか、あるいは、安いサービスなら何でもいいや、といった安易な選択をしてしまいがちです。コストはもちろん重要ですが、「なぜ」デジタル化をしたいのか? を考えることで、これからお話する目的やターゲットといった項目について掘り下げるきっかけになります。
せっかくWebサイトに掲載したのに、あまり効果がなかった…ということにならないためにも、一番最初の段階で「なぜか」を具体化することは大変重要だといえます。
WHAT
-何をするのか?-
何をするのか、つまり電子ブックで何をしたいのか。言い換えると、どのような機能が必要なのか? ということになります。
通販カタログや商品パンフレットなどで、Webサイトや購入ページと接続したい場合はリンク機能が必須となりますし、動画再生や地図の埋め込みが必要な場合もあります。
また、社内のみで閲覧したい場合にはIP制限機能や認証機能の有無を確認した方が良いでしょう。会議の資料として使うのであれば、付箋や切り抜きをしたい、といった要望もあるかもしれません。
このように、「無くてはいけない機能」「あった方が便利な機能」「無くても良い機能」「不要な機能」といった風に選り分けていきます。そうすることにより、サービスを選ぶときに、「この機能は必要かな」「あるに越したことはないし…」といったムダも省けますし、反対に考えが及んでいなかったけれど必要だった機能を取りこぼすことも防げます。
実際にどのように使うのか、を想定することによって、サービス導入の失敗を最小限の可能性に留められるのではないでしょうか。
WHO
-誰が見ることを想定しているのか?-
WHOの使い方が少々変化球ではありますが、こちらではターゲットのことを指しています。誰に見てほしいのか? ということなので、どちらかといえば「WHOM」かもしれません。
見込み客や既存顧客にオンライン上で見てもらうために掲載するにしても、そのユーザーがどういったデバイスでどのような経路でサイトを訪れているかにより、導入するサービスも変わってきます。もしくは、パンフレットをタブレットなどに格納して、持ち歩くことを想定している場合は、営業先の顧客にもっとも見てもらいやすく商談がしやすいサービスを選ぶことがポイントとなります。
ユーザーがスマホやタブレット、PCなどデバイスを問わずに閲覧するのであれば、FLASHを使わないHTML5ベースのサービスを選ぶべきですし、社内PCのみで特定の人物だけが利用するのであればセキュリティのしっかり管理された物が必要です。自身の利用目的に応じて、ユーザーにもっとも適したサービスを見つけましょう。
WHEN
-いつから使いたいのか?-
サービスを購入後、即時使用できるものであれば問題はないのですが、利用開始までに時間を要するサービスもあります。また、実際に電子ブックを作成してみると、設定や見た目の調整などで思った以上に時間がかかってしまうことも考えられます。
納期が決まっているのであれば、公開直前に焦ってしまうことのないように、できるだけ早い段階でサービスの選定を進め、契約した方が良いでしょう。無料トライアル版などで使用感をお試しできるサービスもあります。不安がある場合はいくつかのトライアルに登録し、できあがりや機能を比較しておくと、よりスムーズな運用ができそうですね。
また、自社サーバーに置きたい場合や独自ドメイン設定が必要なクラウドサービスなどの場合は、使用するサービスだけではなく、自社のサーバーやドメインの設定も早めに行っておくことをお勧めします。サーバーセキュリティの関係で公開がうまくいかない、独自ドメインの設定が完了しない、といった予期せぬ問題が発生するかもしれません。事前に社内の担当者とも打ち合わせておきましょう。
WHERE
-どこで閲覧されるのか?-
ブックを作成する際に、ユーザーがどのような状況で閲覧するのか? ということを考えてみましょう。B2Bのカタログであれば仕事中に会社PCで見ることも想定されますし、ファッションカタログなら家で寛ぎながらスマートフォンで読むかもしれません。
この項で表す「どこで閲覧されるのか?」は、「閲覧する場所」を指していますが、”WHO”でお話したユーザーが「閲覧するデバイス」についても、深く関わってきます。
社内資料などイントラネットなど限られた環境で使用する場合、基本的にはPCやタブレットなどで閲覧し、会議資料やマニュアルなどでの活用になるかと思います。たとえば書き込みをする必要があったり、付箋をつける必要があるなどの要望が出て来るでしょう。そういった利用方法では、機能面やセキュリティ対策に重きを置いたサービスを選定しなくてはなりません。
変わって、旅行パンフレットや通販カタログというように、広く一般ユーザーに向けた冊子の場合は、PC以外にタブレットやスマートフォンなどの多様なデバイスで閲覧されます。特にスマートフォンでは出先や移動中にブックを開くと予想できるので、表示速度が早く誰でも簡単に操作できるシンプルなタイプが喜ばれそうです。
このように、なぜ・何を・誰が・いつ・どこで……と考えていくことで、自分たちに一番合った電子カタログ作成サービスとはどのようなものなのか、見えてくるのではないでしょうか。
HOW
-どうやって運用するのか?-
電子ブックは作成し、オンラインに公開したら終わり……というわけではありません。
TwitterやfacebookなどのSNSでシェアを行ったり、プレスリリースを配信するなど、一人でも多くのターゲットユーザーに知ってもらう施策が必要です。高校や大学のパンフレットなど、ポータルサイトが存在するのであれば、活用するのもひとつの方法になりますね。物によってはまとめページが作られたり、ブログ記事として取り上げられることもあります。ユーザーの入口はさまざまですが、自社のカタログにはどういった集客方法が向いているのかを精査することで、より効果的なプロモーションに繋がるでしょう。
また、取り扱っている商品やサービスの情報が更新された時には、ブック内の内容も変更しなければならないこともあります。ページそのものを差し替える場合や、リンク先の修正のみなど、その程度には差がありますが、作成後でも、比較的簡単に更新が行えるサービスを選択した方が、後々の運用は楽になります。自分たちで容易に作業ができる作成サービスがオススメです。
HOW MUCH
-価格・・・おまけのプラス1H-
5W1Hということでご紹介してきましたが、どうしても欠かせないHがもう一つありました。そう、価格です。
どれだけ理想的なサービスでも、予算に見合わなければ社内稟議が通らないこともあります。言うまでもない項目かもしれませんが、機能面や目的と合わせて必ず価格面もチェックしたいものですね。
もちろん、イニシャルコストだけではなく、運用していく上でどれくらいの費用がかかるのか? そして、その料金は提供されるサービス内容に合っているのか? 導入前にしっかりと検討しておくことが重要です。
会社によっては、ブック作成費用や利用料金などをWebサイトにすべて掲載しておりますが、ほとんどの場合は問い合わせが必要になるようです。また、もしオンラインで解決するサービスでも、メールや電話などで一度お問合せをしておくと、サポート体制などを知るきっかけになるかもしれません。
まとめ
さて、電子カタログ作成サービスの導入についてお話致しましたがいかがでしょうか。どのような切り口からサービスを選定すればよいか、少しでもお役に立てば幸いです。
しかし、百聞は一見にしかず。文中でも触れましたが、色々なサービスを試して使用感を確認してみることをお勧めします。
さらに、ヒートマップ解析もできる、ebook5のフル機能が無料で試せる上位版 ビジネス10無料トライアル も実施中!
この機会に、ぜひお試しください!
デジカタジャーナルはWebマーケティングの株式会社ルーラーが運営しています
Cookie等情報の送信と利用目的について